「組織の俊敏性」とは、常に新たなチャンスを模索し、競合よりも早く
我がものにする「企業能力」です。

ある世界的なコンサルティングファームが調査結果によると、
ビジネスリーダーのの10人のうち9人が、組織の俊敏性は事業の成功に
不可欠なものと位置づけ、さらにその重要性は高まりつつある、と答えています。

俊敏性の向上は経営において、売上の増大やCSの上昇、シェア拡大、
リードタイム短縮など、いくつかのメリットをもたらします。

ロンドンビジネススクール教授のドナルド N.サル教授によると、
組織の俊敏性は、

1. 焦点が絞られたビジネスモデルにおいてオペレーションとプロセスを改善する
   チャンスを特定し、それを実現させる「オペレーションの俊敏性」
2. 資金、人材、経営者の注目などの資源を将来に乏しい事業部門から引き上げ、
   魅力的な部門に迅速かつ効果的に傾ける「ポートフォリオの俊敏性」
3. ゲームを変えるような一大チャンスを見て取り、確実に我が物にする
   「戦略の俊敏性」

の三種類に分かれると指摘しています。

俊敏性の文化を維持する

当然ですが、起業間もない組織は規模が小さく、過去のしがらみもないため、
俊敏性が最も高く、成長に従い俊敏性の文化が衰退していくと考えれれます。

俊敏性の衰退は多くの企業に共通して見られるが、避けられな問題では
ありません。事実、俊敏性に不可欠と考えられる価値観に焦点を合わせ、
“徹底”させることで俊敏性の文化の維持・再生に成功する企業も数多く存在します。

俊敏性に欠かせない価値観―
つなわち透明性、チームワーク、良好な関係を大切にしにすること。

たとえば役員用の食堂や駐車場を撤廃し、肩書きや在職年数よりも
実績が決め手であることをはっきりと伝える、
健全な競争心と適度なプレッシャーをかけ、チームメンバーが何をしているのか、
どのように一致団結するのかについて、リーダーに共通認識を持たせる、
など、「価値観」に焦点をあて、それを“徹底的”に伝えることを通じて
俊敏性の文化の維持に成功し、市場で競争力を高めています。

実態の把握が不可欠

そして何より、どのような状況であれ組織内の俊敏性の源と実態について、
把握していくことが重要です。

「我々はどの程度俊敏か。」「俊敏性を阻害している要因はなにか」
「俊敏性を高めるためにはどのような方法があるのか。」

俊敏性の重要性を理解し、これらを自問自答しつづける経営姿勢の先に、
不確実な世界を切り抜ける組織能力の向上があります。

その施策として兎角「個人」に焦点をあてたES調査や意識傾向分析、組織診断など、
数多くの企業が実施してきました。

更に、ツール自体の進化として、「個人のモチベーション」及び周辺の情報を収集し、
高度な統計処理を掛けることによりデータの信頼性が高まったことで、
より納得感のある診断結果がスピーディーに得られるようにもなりました。

しかし、それでも経営に具体的な形で言及するには至らないのが現状。
この診断結果をもっと有効活用したい・・・。

ツールが日々進化を遂げる一方で、改善・改革推進や人事、教育担当の方々が
この高度化した課題に対して、先の見えないジレンマに直面しているのではないでしょうか。

モチベーションだけでは業績に直結しない

診断結果を経営につなげていくためには、簡単に言えば「個人のモチベーション」と
「業績」に道筋（関連性）を付けていくことが必要です。

企業においては、「個人のモチベーション」だけで業績には直結しませんから、
当然そこに「組織」に関わる要因が関ってきます。

そこで、今まで「個人」に焦点を当てていた従来の範囲を拡大し、
”「業績」から「組織構造、人事基盤等」を含めて
「個人のモチベーション」がどう関係しているのか”を捉えていきます。

会社自体を『一事業体』として捉える

E＊SCOPE(Enterprise-Scope)は、会社自体を『一事業体』として捉え、
その構成要素を「業績」、「組織構造」、「個人のモチベーション」とし、
自社の経験とノウハウを活かした計３６項目に及ぶ独自の診断項目に基づいて
分析・評価・診断を行う組織診断/企業体質サーベイです。

各構成要素が関連づけられるので、人事・教育担当者から各種改革推進室、経営層まで、
共通して現状の課題認識が可能であることはもとより、多次元分析などから、
モチベーション低下や集団士気の低迷、計画未完遂の習慣化など、
企業が抱える課題やリスクの原因究明と予測予防の施策へと役立てていくことが出来ます。

改善策まで踏み込んだ提案

E*SCOPEを更に効率的に有効活用する方法として、
組織連携強化ソリューション；OPM（Operational Performance Management)フレームワークを
ご用意しています。

課題抽出だけに終わらず、解決施策の立案・実施・定着化まで、企業体質改善に向けた
総合的な取り組みとなるフレームワークをお客様に合わせてカスタマイズ、実施支援を致します。